電気代の基本知識

太陽光発電で電気代を削減できるかを判断するには、電気代の仕組みを知らなければなりません。

電気代には、3つのカテゴリ「基本料金」「電力料金」「再生可能エネルギー発電促進賦課金」があります。契約している電力会社や、一般家庭かオフィスといった条件によって計算方法は異なりますが、基本的にこの3カテゴリの総合計金額が電気代として請求されます。では1カテゴリずつ解説します。

 

基本料金

電気代の基本料金には、「定額料金制」「従量料金制」「基本料金制」の3種があります。

• 定額料金制：電気の使用料に関わらず一定金額を払う
• 従量料金制：電気の使用量によって支払い額が変わる（最低15kWh～）
• 基本料金制：基本料金と電気の使用量を合算した金額を支払う

一般家庭は使用する電気量が少ないため、たいていは従量料金制で契約しています。一方、工場や会社では、基本料金制を取り入れていることが多くなっています。

 

電気代の単価

電気代は使用量や使用時期などによって単価が変動しており、単価はおもに「3段階料金」「季節別料金」「昼夜別料金」の3種類の設定によって決まります。

• 3段階料金：省エネルギーの観点から電気の利用料によって単価が変動する設定
• 季節別料金：電気を多く利用する時期の単価を通常時より高くする単価設定
• 昼夜別料金：供給コストが低い夜は安く、日中は夜間よりも高くする単価設定

さらに、公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会は「新電力料金目安単価」として1kWhあたり27円（税込）を平均単価として公表しています。
引用元：「新電力料金目安単価」 27円（税込）

電気代の単価を調べたいときの参考にするとよいでしょう。

 

再生可能エネルギー発電促進賦課金

電気代を構成する料金のなかで一番新しい存在が「再生可能エネルギー発電促進賦課金」です。

再生可能エネルギー発電促進賦課金 – 北海道電力

「再生可能エネルギー発電促進賦課金」は、再生可能エネルギーによる発電を促進するために設けられたもので、FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）で買い取られた電気代の一部が利用者に課せられています。

「再生可能エネルギー発電促進賦課金」の対象になる再生可能エネルギーは、太陽光発電、風力発電、水力発電、地熱発電、バイオマス発電の5つです。

 

 

なぜ太陽光発電で電気代が削減できるの？

ここからは、なぜ太陽光発電で電気代が節約できるのか、その理由をご紹介します。

 

自家発電した電気は電気代がかからない！

太陽光発電は、太陽光から発電して、電気を自給自足するシステムです。発電した電気で生活をまかない、日中に購入する電気量を抑えてくれます。

電力会社によって金額は異なりますが、電気代は基本的に、昼間より夜間の料金の方が安く設定されています。日中の電気代を効果的に節約するなら、日中の電気量をいかに抑えるかが重要です。

参考までに、東京電力の昼間と夜間の電力の単価の違いを見てみましょう（契約プランによって単価は異なることがあります）。

	昼間	夜間
電力量料金	1kWh30.67円（通常期）	1kWh15.12円

参考：電化上手│電気料金プラン│東京電力エナジーパートナー

上記の表を参照すると、1kWhあたり15.55円も差があることがわかります。発電量は天候に左右されてしまうものの、太陽光発電は昼間に使用する電気量を抑えられるため、ある程度の節約効果が期待できるでしょう。

 

電気の使用量を減らすと電気代を下げられる

電気代を構成する基本料金のなかに「従量料金制」があります。これは、利用した電気量によって、電気代の基本料金が変動する仕組みです。

さらに、電気代単価を決定する「3段階料金」では、利用量基準ごとに単価を段階的に上げていく設定となっています。そのため、料金プランによっては、電気を使えば使うほど電気代が高くなってしまうケースがあるのです。

太陽光発電を導入することで、購入する電気量を減らすことができます。結果として、全体的な電気の利用量は変えずに電気代を抑えることが可能となるのです。

 

再エネ賦課金の負担を減らせる

再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）は、電気を利用する者全員に平等に課せられる料金です。再エネ賦課金の単価は、年々増加傾向にあります。

5月から翌年4月まで	再エネ賦課金単価	増加額
2020年	2.98円/kWh	―
2021年	3.36円/kWh	＋0.38円/kWh
2022年	3.45円/kWh	＋0.09円/kWh

2018年には2.90円/kWhだったことを考えると、わずか4年ほどで金額がかなり増加していることがわかります。

2022年を例にすると、再エネ賦課金は

「電気利用量（kWh）×3.45」

で求めることができます。

この再エネ賦課金は電気利用量に比例して徴収されますが、太陽光発電などの再生エネルギー再エネ利用分には、再エネ賦課金はかけられません。

太陽光発電を利用することで、再エネ賦課金をかなり抑えることができるでしょう。

 

現在の電気代を取り巻く現状とは？

2023年1月、電気代が過去最大になったというデータを東京電力ホールディングスが発表しました。

続く電気代の高騰に、家庭は悲鳴を上げています。私たちの電気事情はどのように変わってしまうのでしょうか？国内の電力確保に関わる社会情勢なども含めておさらいしていきましょう。

 

この10年間の電気代の推移

引用：エネルギーの今を知る 10の質問

経済産業省『日本のエネルギー2020年』の報告によると、2011年の東日本大震災をきっかけに電気代が上がっていると発表しています。

2014年〜2016年度で一時的に電気代は安くなったものの、近年再び高騰してきています。その高騰率は2010年を基準に、2019年には22％も上昇しているのです。

 

電気代が高い理由

では、なぜこれほどまでに電気代が高騰してしまっているのでしょうか？

理由の1つには、日本の発電が変化したことが挙げられます。東日本大震災をきっかけにして環境問題への意識が高まり、原子力発電の停止が進むと同時に再生可能エネルギーの導入が活発化しました。しかし、再生可能エネルギーの発電は多くの課題を残しており、電力の安定供給にはほど遠い状況です。

また、現在は電力の安定供給の補正役として火力発電が利用されていますが、そんななかで以下のトラブルが起こりました。

• 石炭ではなくLNG火力燃料に依存してしまっている
• 電力事業の不透明性から電力事業者が供給力を下げている
• 新型コロナウイルスの流行と、ロシアのウクライナ侵攻による燃料価格の高騰および経済の停滞

こういった要因から、電気代が高騰しています。

 

電気代を節約するために気をつけること

今後も、日本の電力情勢は激しく変動すると見込まれます。不安定な電力情勢をどのように私たちは乗り切ればよいのでしょうか？

まずは、一人ひとりの節電が挙げられます。しかし、オール電化やIOTの普及によって、節電をするにも限界はあるでしょう。これからは電気の利用量は変えずに電気代を節約する賢い方法も考えなくてはなりません。

太陽光発電の導入は、電気の利用量を変えずに電気代を節約できる効率的な手段といえます。ご自身の家庭でシミュレーションし、検討してみるのもよいでしょう。

 

太陽光発電を導入するきっかけと大きな壁とは？

2017年に行なわれた環境省の調査によると、太陽光発電の世帯普及率は全国で7.5%と報告されており、太陽光発電の世帯普及は依然として低い値であるのが現状です。

都道府県別に見ると、日照時間が短い北海道で特に普及率が低く、2.6%。

引用：太陽光発電 システムについて

季節別でみると太陽光発電の発電量と売電量は5月が最多で、12月が最低値を出しています。

引用：太陽光発電 システムについて

太陽光のエネルギーを活用する以上、日照が多い地域や季節によって太陽光発電の普及率に違いができてしまいます。普及率は低いものの、多くの人はどういったきっかけで太陽光発電を導入しているのでしょうか？

引用：参考資料1 太陽光発電設備の導入意向に関するアンケート調査 結果概要

環境省が2019年に太陽光発電の購入者にむけて行なったアンケートによると、1位「電力の自家消費で節約するため」2位「環境に配慮するため」3位「売電収益をあげるため」と回答しています。

読売新聞が東京電力エナジーパートナーに試算してもらったデータを引用すると、

電気代節約に太陽光パネルはどれだけ貢献するか

モデルケース（4人家族、関東で床面積120平方メートル程度の戸建て、6.734kW、既存住宅の場合4.144kWの太陽光パネル設置）の新築の場合

• 「太陽光なし・都市ガス利用」の世帯は電気代・ガス代合計19861円。
• 「太陽光あり・都市ガス利用」の場合、電気代・ガス代が15555円、売電収入が 7280円、計8275円

と、太陽光発電の導入によって電気代が60％も減少する試算が出ています。つまり太陽光の導入で電気代が節約できるのです。

ではなぜ太陽光発電の普及率は低いのでしょうか？

引用：参考資料1 太陽光発電設備の導入意向に関するアンケート調査 結果概要

太陽光発電の導入を考えていない方へのアンケートによると、太陽光発電の導入の壁として「投資回収年数が長いため」「メンテナンスなどの費用が不安」といった理由が多く見られました。

太陽光発電の電気代節約は、太陽光パネルの性能や日照条件などに左右されます。結果、常に安定した売電収益を得ることが難しくなっています。売電収入が安定しないのであれば、太陽光発電の初期投資の高さや投資回収の不安も出てくるのは当然といえるでしょう。

 

太陽光発電の導入にかかる費用は？

実際に太陽光発電を導入する際、不安なのが「導入費用」です。

太陽光発電の導入費は「設置費（パネル、パワコン、架台）」と「工事費」の2つから構成されていますが、年々その導入費用は安くなっていっています。

引用：令和4年度以降の調達価格等に関する 意見 令和4年2月4日（金） 調達価格等算定委員会

経済産業省の報告によると、2021年太陽光発電の導入費用は平均で28.8万円/kWと発表されています。

一般住宅は4〜6kW、事業用は10kW以上の太陽光発電の規模なので、一般住宅は115〜170万円、事業用は288万円ほどが必要という計算です。

そのほかにも、維持費や修理費などがかかるため、購入の際はローンを組むことも考慮するとよいでしょう。

 

太陽光発電で電気代をゼロにできるのか？

太陽光発電を導入すれば、日常の負担も減ることでしょう。

しかし、太陽光発電だけで電気代をゼロにすることは極めて難しいと考えられます。とはいえ、電気代相当のプラス収益を得て、電気代を実質ゼロの状態にすることはできるでしょう。

太陽光発電を導入することで電気代を実質ゼロにできるかは、次の計算式で確認できます。

年間の電気代－（節電相当金額＋売電収入）

この計算式がゼロ以上になれば、電気代が実質ゼロになる見込みがあると考えられるのです。実際に、具体的な数値をもとに計算してみましょう。

まず、総務省統計局「家計調査年報（家計収支編）2019年（令和元年）」のデータを参考に、月平均電気代が8069円、年間の電気代は96828円と仮定します。

計算式にあてはめると、96828円－（節電相当金額＋売電収入）になります。

次に、売電収入を求めます。ここでは、1kWhあたり17円で計算します。

売電収入=売電単価×年間予想売電量（kWh）
　　　　=17円×年間予想売電量（kWh）

太陽光発電で発電した電力のうち、平均30％が自家消費されるとされています。そのため、年間予想売電量（kWh）は年間予想発電量（kWh）の70%とします。

年間予想発電量（kWh）は以下の公式で求めます。

年間予想発電量（kWh）=H（年平均日射量/接地面一日あたり）×K（損失係数）×P（システム容量）×365日（年間日数）÷1（日射強度）

H=3.74kWh/㎡/日（東京）
K=85％
P=5.0kW
と定義すると、

年間予想発電量=3.74×0.85×5.0×365÷1=5802kWh
年間予想売電量=5802kwh×0.7=4061.4kWh
売電収入=17円×4061.4kWh=69,043.8円

上記の計算より、1年間に見込まれる売電収入は、69,043.8円であるとわかります。

求めた数値すべてを公式に当てはめると、

96828円－（節電相当金額＋69,043.8円）

節電相当金額は27,784.2円となります。

日射に関するデータベース | NEDO
地域活用要件について
家計調査年報（家計収支編）2019年（令和元年）

つまり、住宅用5kWhの太陽光パネルの売電収入を利用し、年間で約2万8千円相当の節電を行なえれば、電気代を実質ゼロにすることができます。

 

ケース別太陽光発電の導入事例

「電気代ゼロ」を達成しやすい方もいれば、ゼロにはなりにくい方もいらっしゃいます。ここからは、電気代ゼロになりやすい太陽光発電の導入事例をご紹介します。

 

共働き家庭

共働きの家庭は日中の電気代が高い日中の利用がないことを活かし、売電を行なうことで電気代をゼロに近づけることができます。

日中は太陽光発電で売電収益を上げ、夜間の電気代を売電収益の範囲内に収めるようにすれば、電気代の実質ゼロを目指すことも可能です。共働き家庭の方は、小型の負担の少ない太陽光パネルを導入してみてはいかがでしょうか？

 

子育てやテレワーク家庭

共働きとは反対に、子育て世帯や家庭でのテレワークがメインの方は、昼間に多く電気を使います。このようなケースでは、太陽光発電で発電した電気をそのまま家庭で消費することで、日中に購入する電気量を抑えることができます。

その結果、基本料金にかかる単価が低くなり、電気代の節約につながります。節電や充電が多くできるとその分負担金額が小さくなり、電気代がゼロに近づくことでしょう。

効率の高い、もしくは比較的大きめの太陽光発電を導入してみてはいかがでしょうか？

 

電気代が実質ゼロにならなくなる要素は？

太陽光発電の導入により、電気代が実質ゼロになる可能性は十分にありますが、それは現状の条件が将来にわたり継続することが前提です。しかし、実際は、電気代の高騰やFIT制度の将来性など、今後変化していくだろうと予想される要素が多くあります。

常に変わりゆく電気環境のなかで、電気代実質ゼロを困難にする要因とは何でしょうか？ここでは、「売電単価」と「FIT制度・卒FIT」について見ていきます。

 

売電単価

太陽光発電の売電単価は、2014年には37円でした。しかし、2022年には17円にまで減少しています。さらに、2014年から2022年までの8年間で、売電単価が高戻りしたことは一度もありません。

そのため、2022年以降も売電単価は減少の傾向が続くと考えられています。売電単価が低くなり、さらに電気代高騰した場合は、太陽光発電で電気代の実質ゼロを目指すことは困難になるかもしれません。

そもそも電気代ゼロ以前に太陽光発電の導入費を売電収益でまかなわなくてはなりません。売電単価と太陽光発電の導入費の関係性も把握しておきましょう。

引用：電源種別（太陽光・風力） のコスト動向等について

例えば、太陽光発電のシステム費用は年々減少傾向を見せています。つまり、売電収益で回収すべき導入費も減少してきています。

売電単価と導入費のバランスを考慮し、電気代と導入費を同時に賄えれるのか？電気代をまかなうためにどれほどの年月がかかるのか？計算してみましょう。

 

FIT制度と卒FIT

太陽光発電と重要な関わりがある制度に、FIT制度・FIP制度があります。

FIT制度とは、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で10年間買い取ることを国が約束する制度です。
制度の概要｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー

この制度のおかげで高額な導入費があっても太陽光発電が導入しやすくなりました。しかし、FIT期間を終えると電気の買取価格が大幅に下がってしまい、余剰電力を売って以前と同じような収入を得ることが難しくなります。

では、FIT終了後における余剰電力の買取価格は、具体的にいくらなのでしょうか？

東京電力では8.50円 / kWh（税込）になります。FIT制度中での売電単価17円と比べると約半分の単価にまで下がってしまっています。FIT制度中には電気代を実質ゼロにすることができた家庭でも、卒FIT後も電気代の実質ゼロを継続することはとても難しいでしょう。

卒FITの後の対策としては、生活費の削減として一般電気事業者に売電し続けたり、蓄電池を用いて電力を完全自家消費したりといった方法を取ることができます。

 

太陽光発電の注意点

多くの魅力があり、電気代実質ゼロも夢ではない太陽光発電ですが、当然デメリットもあります。メリットを最大限に享受するためにも、太陽光発電の注意点を抑えるようにしましょう。

 

自然に発電が左右される

太陽光発電に限らず、再生可能エネルギーの最大の課題は電力供給の不安定さにあります。

太陽光発電の場合は、十分な日光があるときのみしか充電ができません。年間の日照時間が全国平均よりも短い地域では、太陽光発電を導入しても期待した発電量を得られないケースもあるでしょう。

また、太陽光パネルは雷や雪などによって故障しやすい製品です。故障の頻度によっては修繕コストが節電効果を上回るケースも考えられます。

 

太陽光発電だけでは足りない

先述のとおり、太陽光発電だけで電気代をゼロにすることはできません。電気代を実質ゼロにするためには、月平均で5000円ほどの節電が追加で必要になります。

こまめな節約や省エネ家電の利用、契約プランの変更などするように心がけましょう。利用状況に適した契約プランに見直すだけでも有益な効果があるかもしれません。

 

売電価格の値下げ

2014年には10kWh未満の売電価格は37円/kWhでした。しかし、2022年4月現在売電価格は17円/kWhにまで減少しています。

売電価格は太陽光発電の設置者が一定のメリットを得られるように計算されていますが、近年は太陽光発電の設置コストが減少したことを理由に、売電価格も下方修正されています。今後の売電価格の変動は不透明ですが、上がることはないとされています。そのため、これから太陽光発電を設置する場合は、売電収益のメリットはあまり期待できないでしょう。

しかし、電気の自給自足ができる、今後も高騰すると考えられる電気代を抑えられるという点は今後も大きなメリットになるといえます。

 

今後の太陽光発電の動きと電気代の関係性

太陽光発電と電気代の関係性は、電気代の高騰やLNGなど、資源の不安定さによって大きく左右されています。特に日本は火力発電の割合が大きいため、燃料となる石炭や天然ガスの高騰が電気料金の値上がりにつながりやすい状況です。

円安やウクライナ侵攻といった影響は今後も続くとされ、長期的な燃料高騰が予想されています。電気代の高騰もいつまで続くかわかりません。これからは太陽光発電の売電収益以外にも意識を向ける必要があるでしょう。

「売電収益を上げるために太陽光発電を利用する」のではなく、「電気の自給自足のため」や「電気代を抑えるため」に太陽光発電を利用するといった意識のシフトチェンジが今後大切になってきています。

さらに、以下のポイントを抑えることで、高騰する電気代のなかでも太陽光発電のメリットを最大限活かすことができるでしょう。

• 節電を可視化
• 太陽光発電と蓄電池を併用
• 太陽光発電の故障やトラブルを未然に防ぐ
• 売電先の契約見直し

太陽光発電のみでは電気の自給自足には足りません。蓄電池と併用することで電気の自家消費を調整でき、電気代が高い時間帯に発電した電気を消費できます。

また、売電先の契約を変えることであっさりと売電収益が上がることもあります。契約プランを見直してみると良いかもしれません。

 

「電気代実質ゼロ」以外の、太陽光発電のメリット

太陽光発電の導入は、電気代を実質ゼロに近付ける以外のメリットもあります。電気代の実質ゼロだけを求めるのではなく、他の魅力にも目を向けても良いかもしれません。

ここでは、3つのメリットをご紹介します。

 

自家消費で節約できる

電気代が実質ゼロにならなかったとしても、太陽光パネルで発電した電気は自家消費すれば電気代の節約につながります。

そもそも太陽光発電は電力の独立の一歩として考えられていました。そのため、家庭の電力を全部賄うことなど厳しくて当然なのです。時代とともに太陽光発電の技術力も高まってきているので、「節約に高く貢献できる太陽光発電」といった認識を持つとよいでしょう。

近い将来には太陽光発電で家庭の電力を賄うことも迎えるのかもしれません。太陽光をはじめとする再生可能エネルギーに意識を向けてみるのも良いかもしれません。

 

災害時の緊急電源

災害などで電力会社からの電気の供給が断たれた時でも、太陽光発電があれば電源を確保できます。太陽光さえあれば電気をつくり続けることができるので、ポータブル電源では対応しづらい冷暖房器具なども利用できます。

また、蓄電池に電気を蓄えることで、夜間に使用する電気も確保可能です。

家から離れられない理由がある方や、自宅が職場といった方は、災害時に太陽光発電の魅力を強く実感できるでしょう。

 

断熱効果

住宅の太陽光発電は、一般的には屋根に設置します。

そのため、物理的に太陽光を遮断し、夏場は室内の気温が上昇するのを防ぐことができます。一方、冬場は室内の熱が外部への放熱することを防ぎます。

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まとめ

太陽光発電で電気代がゼロにできるのかという観点で、太陽光発電と電気代の関係性を解いてみました。変わりゆく電力事情を踏まえて、環境にもお財布にも良い選択をとれるように、正しい知識をつけ行動に移してみましょう。

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